ただ、パソコンの廃棄・処分って、いろいろと手間がかかりますよね。
店舗で買い替えた場合などは、そのまま古いパソコンを引き取って（下取りして）もらうこともできますが、ネットで買った場合、引き取ってもらえなかったり、手続きが面倒だったりして押入れのスペースを占領することもあります。
今回は、パソコンの廃棄・処分方法や注意点などについて解説します。
目次
パソコンの基本的な廃棄・処分方法
パソコンを処分する場合、自治体などで回収ができないため、主に以下の方法で処分を行います。
- 店舗での引き取り
- メーカーの自主回収
まずは、それぞれの内容と注意点を解説します。
店舗での引き取り（下取り・買い取り）
店舗での引き取りは、基本的に『下取り・買い取り』になります。
これは、「新しいパソコンを買う場合に限り、古いパソコンを買い取るか、もしくは引き取って値引きする」という意味です。
店舗によって条件が異なりますが、買い取りができない場合、店舗での処分ができないこともあります。
また、引き取りの条件が「新しいパソコンを買う場合のみ」とされている場合、新しいパソコン購入後から期限内に古いパソコンを引き取ってもらわなかった場合は、期限以降引き取りを断られることもあるため注意しましょう。
また、引き取ってもらう際は、パソコンのデータの引っ越しと消去を行なっておくことをおすすめします。
データの引っ越しとは、新しいパソコンに古いパソコンのデータを移す作業です。
USBやクラウドサービスを使った簡単なデータの移動から、検索履歴やパスワードなどの難しいデータの移動などあるため、心配な方は専門のパソコン修理業者などに依頼しましょう。
データの引っ越しが終わったあとは、パソコンを引き取ってもらう前に今までのデータを消去しておくことをおすすめします。
画面にあるファイルを消すだけだと、データを復元することができたり、パスワードなどの大切なデータが消去できていなかったりします。
店舗側でも初期化はしてくれるはずですが、心配な方はパソコン修理業者やデータ消去用ソフトを使うといいでしょう。
メーカーの自主回収
NECや東芝など、使っているパソコンのメーカーに回収してもらう方法もあります。この方法でも、メーカーなどによって回収時の条件が異なります。
メーカーに回収してもらう場合は、2点注意することがあります。
- 他社製品は回収してもらえない
- PCリサイクルマークの有無の確認
1点目は他社製品は回収してもらえないこと。
例えば、東芝にNECのパソコン回収をお願いすることはできません。必ず、自分が購入したパソコンのメーカーに回収を依頼しましょう。
2点目はPCリサイクルマークの有無の確認をすること。
PCリサイクルマークがある製品（2003年10月以降）は、メーカー自主回収の場合、基本的に無料で回収してもらえます。
しかし、このマークがない場合は、メーカー自主回収の場合でも費用がかかるため、注意が必要です。
パソコンを安全に処分するための注意点
前述の確認事項をチェックできたら、以下のポイントを見てデータ復旧業者を選定しましょう。
無料の回収業者への依頼は避ける
パソコンを処分する際は、処分費用はなるべく抑えたいですよね。
買い替えによる店舗引取りやメーカーの自主回収ができれば、費用的にも安く済みますが、それができない場合は無料の回収業者への依頼を検討される方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、パソコン博士の知恵袋の編集部としては、無料の回収業者への依頼はおすすめできません。
パソコンの中には、住所や電話番号、購入者の情報、IDやパスワードなどの情報が詰まっています。
そんな個人情報の塊を、無料の回収業者に渡して問題ないと言い切れるでしょうか。
もちろん全ての業者が信頼できないとは言い切れませんが、無料の回収業者の場合、初期化（パソコンのデータを消す作業）が不十分なまま、リサイクルなどに出してしまうこともあるようです。
初期化が不十分だと、消したはずのデータを復元することができてしまいます。
その結果、個人情報などを抜き取られ、悪用されてしまう可能性もあります。
無料でも、本当に信頼できる業者以外には、パソコンの回収はお願いしないようにしましょう。
パソコンの廃棄・処分方法：まとめ
いかがでしたでしょうか。
パソコンの廃棄方法にはいろいろありますが、できれば安心・安全な店舗引取りかメーカー回収がおすすめです。
個人情報がいっぱい詰まったパソコンだからこそ、処分は慎重に行うように注意しましょう。
ただし、パソコンを廃棄・処分するには手間やお金がかかるため、壊れたと判断して廃棄処理に出す前に、修理やパーツ交換を検討してみることもおすすめします。
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※1 2023年8月末時点 日本ＰＣサービス株式会社調べ
※2 2021年11月時点 2万6303人調査 調査主体:日本PCサービス株式会社 調査実施機関:株式会社インテージ
パソコンでトラブルが発生した場合、パソコン修理の他に、廃棄や処分を検討される方もいらっしゃるのではないでしょうか。