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パソコンの処分方法まとめ|パソコン廃棄につきまとう情報流出のリスクも解説

かない@kanaiman

古くなったパソコンや、故障したパソコンの処分方法で困っている人も多いのではないでしょうか。

買い替える際に古いパソコンを下取りしてもらう、廃棄するなどさまざまな処分方法がありますが、パソコンを処分する際にデータをどのように消去すれば良いか分からないものです。

今回は、安全に廃棄できるパソコンの処分方法について、まとめてみました。

本記事はこんな方におすすめ
  • パソコンの処分方法が知りたい
  • パソコンの処分方法で困っている

パソコン処分に欠かせないデータ消去

パソコンには個人や会社の情報など数多くの重要データが記録されているため、処分の際はデータを完全に削除する必要があります。

しかし、自分ではデータを消去したつもりでも、実はハードディスクやSSDにデータが残っている場合も!

まずはパソコンの処分に必要なデータ消去について、基本的な知識を身につけましょう。

パソコンに残りやすいデータとは

あまりパソコンに詳しくないと目に見える部分のデータのみを削除し、処分することもあるようです。

画像や動画、Officeのデータなど、分かりやすいファイルデータは処分しやすいですが、実はそれ以外にもパソコンに残されたデータはたくさんあります。

パソコンに残されがちな個人情報としては、以下のようなものが考えられます。

残っている情報の記録先残っている情報
メールソフトの設定情報
メールデータ(メール本文やメールのシグネチャ)
年賀状ソフトなどの住所録
自分の個人情報
家族や友人などの個人情報
※氏名・性別・生年月日・勤務先など
送受信したメールの内容など
登録の確認メール / 通知メール
ショッピングの確認メール
各種サービスのID・パスワード
オンラインショッピングの記録など
ブラウザの情報(Cookie情報)各種サービスのID・パスワード
インターネットのアクセス履歴
オンラインショッピングの記録
銀行口座情報など
家計簿ソフトのデータ家計の記録
月収や年収など
デジカメからの取り込んだファイル
デスクトップの壁紙
自分や家族の写真
位置情報など
かない@パソコン博士

このようなデータを残したままパソコンを処分すると、第三者に個人情報を見られてしまう可能性が高まります。

パソコンに残されたデータを人に見られるのはあまり気持ちの良いことではありませんし、何よりもそのデータを利用し、悪用される恐れもあります。

パソコンを処分する際は、情報流出によるトラブルを発生させないよう、データ消去について高い意識を持って取り組まなくてはなりません。

リカバリやフォーマットは意味がない?

パソコンの処分で一番大切なことは、蓄積されたデータをどのように消去するかという点です。
家庭用パソコンの場合、次のような方法でデータを消去している人も多いのではないでしょうか。

リカバリやフォーマットは意味がない?
  • ファイルを削除しゴミ箱を空にする
  • リカバリを実行する
  • ディスクをフォーマットする

こうした方法でパソコン内の不要なデータを消去できるように思えますが、実は管理情報が変更されているだけで、ハードディスクやSSD内にデータが残っています。(※)

通常の方法ではリカバリやフォーマットで削除したデータを見ることはできませんが、データ復元ソフトを使用すれば簡単にデータを復活させることができます。

復元ソフトというと特殊な・高額なソフトのように思えますが、最近では数多くの復元用フリーウェアが配布されており、誰でもすぐに入手することができるため、パソコンにそれほど詳しくない人でもデータを簡単に復元することが可能です。

昨今はパソコンに残された個人情報を収集し、犯罪に悪用する手口も増えていることから、情報流出を防止できるよう廃棄前の対策が求められています。

Windowsでは、「FAT(File Allocation Table)」といわれるファイルシステムがデータ管理を実行しています。

OSによって「FAT32」や「NTFS」などがありますが、基本的な仕組みは同じです。

FATはファイルやデータがどの場所に保存されているか、どのような種類かなどを管理する表のようなもので、その情報をもとにファイルエクスプローラなどのソフトがドライブやフォルダの内容を照らし合わせることができます。

パソコンでファイルの削除やリカバリ、フォーマットなどを行った場合、このFATの管理情報を削除するだけで、ファイルやデータそのものを削除するわけではありません。

FATに記録がないと、ファイルの実体が残っていてもファイルとしては見えなくなるため、リカバリやフォーマットなどでデータを消去したように見えるのです。

完全にデータを消去することはできない?

かない@パソコン博士

リカバリやフォーマットではパソコンのデータを完全に消去することはできませんが、データ消去専用ソフトを使用すれば可能です。

厳密には消去しているのではなく、新たなデータを上書きすることで元のデータを違う情報に書き換え、読み取れなくしているのです。

データ消去ソフトは、消去方法によって上書きするパターンや上書回数などの方式が異なります。
0や1などのデータを1度だけ上書きする簡単な方式から、米国国防総省が採用しているような、固定値・補数・乱数などを複雑に用いて何度も上書きする高度な方式などさまざまです。

フリーウェアから有償のソフトまで、数多くのデータ消去ソフトが登場していますが、データ消去レベルの水準が高いソフトほど安心して利用できます。

また、購入年数の新しいメーカー製パソコンであれば、ハードディスクやSSDのデータを消去するための専用ソフトがあらかじめ搭載されていることが多いので活用しましょう。

データ消去ソフトを利用してデータを消去した場合、元のデータを復元させる方法は一切ありません。必要なデータはCDやUSBメモリなどの記録メディアへ事前にバックアップしておきましょう。

パソコンの初期化(リカバリ)とは?購入時の状態に戻す方法やメリットなどを解説!

パソコンの安心できる処分方法

パソコンの安心できる処分方法

パソコンの処分方法はいくつかありますが、以下のように分類できます。

処分方法処分内容
廃棄するメーカーに依頼する
無料回収業者に依頼する
家電量販店に依頼する
自治体に依頼する
売却する専門店で買い取ってもらう
オークションやフリマサイトに出品する
再利用するサーバーとして再利用する
家族や友人に譲る

パソコンを廃棄する

パソコンが不要になった場合、処分方法のひとつとして「廃棄」を選ぶ人もいます。
ここではどのような方法で廃棄することが可能か、簡単に解説します。

メーカーに依頼する

パソコンやディスプレイなどは「資源の有効な利用の促進に関する法律(※)」の回収対象機器に含まれているため、各パソコンメーカーが自社製品の回収・リサイクルを行っています。

資源有効利用促進法とは「3R(リデュース・リユース・リサイクル)」を推進するための法律で、国で指定された業種や製品は事業主が自主回収し、再資源化するよう義務付けられています。

2003年10月以降に販売された家庭用パソコンには「PCリサイクルマーク」というシールが貼付されており、購入したメーカーへ無料回収を依頼することが可能です。
「PCリサイクルマーク」のないパソコンであっても、有料でメーカーに回収してもらうこともできるので問い合わせてみましょう。

▼家庭用パソコンの回収・リサイクルの仕組み

回収方法はメーカーごとで異なりますが、例として富士通の回収方法を紹介します。

各メーカーの回収申込み先は、「一般社団法人 パソコン3R推進協会 メーカー窓口一覧」で確認してください。

メーカーに回収を依頼したパソコンは物理的にハードディスクが破壊されるため、データを完全に消去することが可能です。

しかし保管中や輸送中など、万が一の事態が発生した場合については保証していません。

メーカーに依頼する場合、基本的にデータ保証はしてもらえないため、引き渡す前にデータを完全消去しておいた方が安心と言えるでしょう。

無料回収業者に依頼する

かない@パソコン博士

パソコンやテレビ、ゲーム機などを無料で引き取り、素材や部品に分別してリサイクルを行う回収業者に廃棄を依頼することもできます。

ほとんどの業者が無料で回収を行っているので、コストをかけずパソコンを廃棄できます。

業者によっては、パソコンのデータを無料で完全消去してくれるサービスを実施している場合もあるため、自分でデータを消去する自信がない人におすすめです。

データの消去法の選択や、データ消去の証明書発行、不安であれば目の前で物理的に破壊する場面を見学できるなど、さまざまなサービスを提供している業者もあります。

サービス内容によっては有料になるため、事前に確認するようにしましょう。

家電量販店に依頼する

2013年に「小型家電リサイクル法」が施行され、家電量販店にパソコンを引き取ってもらうことが可能となりました。

ただし、すべての家電量販店が引き取りを行っているわけではありません。

パソコンの引き取りは実施していなくとも、新しく買い替える際に古いパソコンを下取りしてくれる場合もあり、事前確認が必要です。

回収の有無や回収方法、料金などについては、それぞれの家電量販店にお問い合わせください。

自治体に依頼する

かない@パソコン博士

パソコンの廃棄処分方法のひとつとして、自治体に依頼する方法があります。

「小型家電リサイクル法」の施工により、家電と同様にパソコンを回収する自治体も増えてきました。

自治体によって回収ボックスを設けていたり、窓口受付を行うなど回収方法はさまざまですが、パソコンのデータ消去は自己責任で行わなくてはなりません。

基本的に無料で受け付けを行っていますが、自作パソコンや古いパソコンなどは有料回収になる場合があります。

また、すべての自治体がパソコンの回収を行っているわけではないため、「環境省 小型家電リサイクル回収ポータルサイト」で事前に確認してみましょう。

パソコンを売却する

現役で利用できるパソコンであれば、廃棄するのはもったいないように思えます。

動作に問題がなければ、パソコンの「売却」も処分方法の候補に加えましょう。

専門店で買い取ってもらう

かない@パソコン博士

中古パソコン専門店やパソコン買取専門店、リサイクルショップなどでは、不要になったパソコンの買い取りを行っています。

自作パソコンやBTOパソコン、発売年数の古いパソコンなどは、リサイクルショップで査定を断られる場合もあるため、中古パソコン専門店に依頼したほうが良いでしょう。

店舗に持ち込むとその場で査定が行われ、買い取りが可能であればお金を支払ってもらえます。

業者によっては宅配や出張での査定を実施している場合もあり、近くに店舗がなくとも査定を依頼することが可能です。

これらの専門店では、データ消去も同時に行っている場合が多いので、依頼すれば個人情報が流出する心配もありません。

パソコン修理業者12社比較

オークションやフリマサイトに出品する

専門店での買い取りだと、希望した査定金額より低くなるケースも少なくありません。
少しでも高く売却したいのであれば、オークションサイトやフリマサイトに出品する方法もあります。

自分の希望価格で出品できるため、買い取り業者に依頼するよりも高く売れる可能性があります。

ただし、個人間取引では入金遅れや状況の説明不足による返品など、さまざまなトラブルが起きやすく、対応もすべて個人で行わなくてはなりません。

また、いつまでたっても購入希望者が表れない場合、価格を下げるなどの対応も必要です。

パソコン内のデータ削除もすべて自己責任になるため、完全にデータを消去したうえで売却しなければ、個人情報が漏洩する恐れがあります。

パソコンを再利用する

パソコンを再利用する

廃棄や売却を行うのではなく、不要になったパソコンを別の用途で再利用する処分方法もあります。

サーバーとして再利用する

かない@パソコン博士

古くなったパソコンをサーバーとして再利用することも可能です。

サーバーにはWebサーバーやデータベースサーバー、メールサーバーなどさまざまな種類がありますが、家庭用でもっとも簡単に利用できるのがファイルサーバーです。

古いパソコンはスペックが低く、動画の再生やネットゲームなど負荷のかかる利用法には向いていませんが、家庭用など小規模ユーザーで利用するファイルサーバーとしてであれば、十分に活用できます。

パソコン側のフォルダに共有をかけることで、ファイルのバックアップや参照などが可能になるため、クラウドストレージやNAS(ネットワーク接続ハードディスク)のように利用することができます。

ファイルサーバーのみで利用する場合は問題ありませんが、通常のパソコンのようにインターネットに接続して使用する場合は、OSのアップグレードやセキュリティソフトの更新など、セキュリティ対策が必要になります。

家族や友人に譲る

かない@パソコン博士

家族や友人など身近にパソコンを欲しがっている人がいるならば、譲渡するという処分方法もあります。

オークションやフリマサイトで売却する場合は、パソコンのデータを完全消去して初期化しなくてはなりませんが、身近な人に譲渡する場合はそれほど気遣う必要もありません。

とはいえ、どのようなきっかけで個人情報が漏洩するか分からないため、データ消去は行っておきましょう。

まとめ

パソコンを処分する際に、頭を悩ませるのが蓄積された膨大なデータです。
どのような方法で処分するにしても、データのバックアップとデータ消去を避けることはできません。

もしもパソコンにデータが残っていると、情報流出の危険性を伴います。

確実なデータ移行と消去を行いたい場合は、パソコン修理業者に依頼することも可能です。

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※1 2023年8月末時点 日本PCサービス株式会社調べ
※2 2021年11月時点 2万6303人調査 調査主体:日本PCサービス株式会社 調査実施機関:株式会社インテージ

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かない@パソコン博士
パソコン博士。株式会社ケイ・ブリッジ パソコン修理担当。5歳の時に買い与えられたファミコンに興味を持ち、小学校では分解・組み立てて遊んでいた。中学校ではコンピューター部にも所属し、自分でテレビゲームを作ることに成功。大学では情報系学部に所属、研究室グループで開発された分析ソフトは経産相(当時通産省)での利用が決定。Googleが主催するビジネスコンテストの世界大会出場、大阪経済戦略局のIotプログラム選出、組み込み系デバイスの開発チーム参加、企業向けのパソコン講座講師を務めている。